独フォルクスワーゲン（VW）・グループ傘下の高級スポーツカーメーカー、ポルシェのオリバー・ブルーメ社長はこのほど、独『ビルト・アム・ゾンターク』紙によるインタビュー取材の中で、ディーゼル車の販売から完全撤退する方針を明らかにした。今後は、ハイブリッド技術や電動車に注力していくとした。ドイツの自動車大手では、ディーゼル車からの完全撤退を表明したのはポルシェが初めてとなる。
ポルシェは現行（2018年2月から）のラインアップで、ディーゼル車を設定しているシリーズモデルはないものの、ディーゼル車から撤退する意向はこれまで明確にしていなかった。
ポルシェの広報担当者によると、ディーゼルモデルの需要は後退しており、2017年のポルシェの世界販売のうち、ディーゼル車は全体の12％だった。また、ディーゼル技術は重要な駆動技術であるものの、スポーツカーメーカーである同社にとっては、これまでも二次的な位置づけだったと説明している。ハイブリッド技術や電動車の分野に関しては、2022年までに60億ユーロ以上を投資する計画で、2025年には新モデルの2台に1台が電気駆動技術を搭載する（ハイブリッド車または電気自動車）見通しを示している。
独業界紙『オートモビルボッヘ』によると、ポルシェはこれまで何十年にも渡りディーゼル車をラインアップに持っていなかったが、SUVの発売により状況が変化した。VWグループ傘下のアウディから調達したディーゼルエンジンを搭載したSUVの販売を開始し、VWグループのディーゼル車のソフトウエア不正問題にも巻き込まれる事態となった。ポルシェは「カイエン」と「マカン」でリコールを実施。4月にはツッフェンハウゼンにあるポルシェ本社が当局の捜査を受け、幹部が当局に身柄を拘束される事態となった。
