独デュル、エコクリーングループの提携・売却を検討

独産業設備大手のデュルは12日、工業用の洗浄機や表面処理装置を製造するデュル・エコクリーングループの提携・売却を検討していると発表した。今後の事業発展に向けて、戦略提携先を探しており、場合によっては、デュルが少数株主として出資するケースや同事業の売却も視野に入れている。

同事業分野には多くの企業が参入しており市場競争が激しい状況にある。デュルは戦略転換の理由として、今後の事業発展には投資が必要であるほか、デュルが目標とする利益率（8％）の確保が難しく、工業用洗浄機はデュルの中核事業でないことを挙げている。提携先が見つからなければ、売却を検討する方針。

デュル・エコクリーンの2015年の売上高は約2億ユーロ、税引き前（EBITベース）の利益率は約6％だった。売上高のうち、自動車・自動車部品メーカー向けが約3分の2を占めており、精密工業や光学、医療技術の分野にも製品を供給している。

独業界紙『オートモビルボッヘ』によると、デュル・エコクリーンは世界に従業員825人を抱えている。これはデュルグループ全体（約1万6,000人）の約5％に相当する。