国立研究開発法人産業技術総合研究所（東京本部：東京都千代田区、以下、産総研）とドイツ航空宇宙センター（DLR）は3月19日、エネルギー変換・貯蔵の研究開発に関する連携を推進するための研究協力覚書（MOU）を締結した。MOUの署名式は、20日からドイツのハノーバーで開催された国際情報通信技術見本市「CeBIT（セビット）」に合わせて行われた。
産総研とDLRは2015年から、経済産業省が委託する「革新的エネルギー技術国際共同研究開発事業」の枠組みを通して、熱電変換材料の開発・評価とリチウムイオン電池の開発で協力関係にあった。
すでに連携関係にあった当該分野における協力関係の拡大により、各研究所の国際研究開発力を強化するとともに、両国の産業競争力や低炭素・超エネルギー社会の実現に向けた技術開発の取り組みを強化する。
熱電変換材料の開発・評価では、産総研の省エネルギー研究部門および無機機能材料研究部門と、DLRケルン、およびDLRベルリンが連携し、熱電変換デバイスの開発や熱電変換材料とデバイスの評価技術の開発や標準化に取り組む。
リチウムイオン電池の開発では、産総研の省エネルギー研究部門とDLRシュツットガルトが連携し、低温環境におけるリチウムイオン二次電池の劣化メカニズムの解明と、高性能なリチウムイオン二次電池の開発技術の確立を目指す。