電機大手の独シーメンス(ミュンヘン)が発電所用大型ガスタービン事業を対象に戦略的なオプションを検討しているとの観測が浮上している。ブルームバーグ通信が消息筋の情報として13日、報じたもので、売却や競合との事業統合などあらゆる可能性を検討する。最終的には同事業を保持する可能性もあるという。同社は市場の憶測には回答しないとして報道内容へのコメントを控えている。
発電用大型ガスタービンの需要は再生可能エネルギーの利用拡大に反比例する形で急速に落ち込んでいる。このためメーカー各社の業績は悪化。シーメンスは昨年11月、同事業分野を対象に工場閉鎖と人員削減を含む整理計画を打ち出した。
ジョー・ケーザー社長は以前のインタビューで、タービン事業は将来の中核事業に属さないとの見通しを示した。シーメンスは近年、持ち株会社化の動きを強めており、風力発電事業は西ガメサとの合弁会社へと転換した。鉄道車両・設備事業も仏アルストムとの合弁に切り替える予定。医療機器部門は分社化し、今春に新規株式公開(IPO)を実施した。