塗装設備の有力企業である独デュル（ビーティヒハイム・ビッシンゲン）は17日、2018年12月期の業績見通しを引き下げた。事業の見直しや生産効率引き上げに向けた投資を背景にコストが膨らんでいるためで、売上高営業利益率（EBITベース）を従来見通しの「6.8～7.3％」から「5.8～6.3％」へと下方修正。特殊要因を除いた売上高営業利益率（同）についても「7.4～7.8％」から「6.8～7.2％」へと引き下げた。
同社は環境技術部門「クリーン・テクノロジー・システムズ」の再編の一環として不採算のマイクロガスタービン事業の廃止を決めた。これに伴い特別費1,700万ユーロを計上する。
木工機械部門「HOMAG」ではシステム事業の規模拡大に対応するために独ショップロッホ工場で生産効率の引き上げに向けた投資を行う。
このほかIT分野などのコンサルティング費用も膨らんでいることから、利益率見通しを下方修正した。
デュルは今回、2020年の業績目標も引き下げた。買収を通した事業の拡大を目指してきたものの、買収先候補の時価上昇を受けて大型買収の見合わせを決めたためだ。売上高を従来目標の「最大50億ユーロ」から「40億～42億ユーロ」へと下方修正。売上高営業利益率（EBITベース）も8～10％から7～8％へと引き下げた。