独化学大手のBASFは20日、中国の杉杉（湖南杉杉能源）と同国に電池材料の正極（カソード）材およびカソード前駆体（プレカーサー）を生産する合弁会社を設立すると発表した。出資比率はBASFが51％、杉杉が49％となる。当局の認可を得て、今夏の終わり頃に手続きを完了する予定。BASFは合弁会社の設立により、中国および世界市場におけるサプライチェーンを強化する。
湖南杉杉能源は、電動車や娯楽家電向けにリチウムイオン電池材料を供給しており、湖南省および寧夏回族自治区にある4工場でカソード材およびカソード前駆体（プレカーサー）を生産している。同社はBASFとの合弁設立により、中国市場における競争力を強化するとともに、世界市場への進出を加速する。
BASFは合弁会社の設立により、カソード材およびプレカーサーの生産能力を2022年までに年160キロトンに引き上げる計画で、今後さらに生産能力を拡大していく方針を示している。
BASFはこれまでに、日本と米国で戸田工業とカソード材事業の合弁会社を設立しており、アジアと北米における市場地位を強化してきた。欧州では、カソード材についてはドイツに、プレカーサーについてはフィンラドに投資してきた。