化学大手の独エボニックは24日、産業用3D印刷分野のソフトウエアを手がけるイスラエルのスタートアップ企業キャスター・テクノロジーズに資本参加すると発表した。

3D印刷向けサービス事業を拡充し、自社の3D印刷材料販売を加速する狙い。

エボニックは3D印刷材料分野のノウハウでキャスターを支援する。

欧州の複数のトラックメーカーが6トン以上のトラックとトラクターの販売で結んでいた違法なカルテルで被害を受けたとしてドイツの運送会社およそ3,200社が訴訟を集団化することを、ミュンヘン地方裁判所が承認した。

スカニアを除く企業はカルテルへの関与を認め、調査に協力したため、欧州委は調査段階でカルテルへの関与を認めて調査に協力すれば制裁額を10％減額する和解制度を適用し、16年7月に総額29億2,650万ユーロの制裁を科した。

スカニアを除く5社・グループの違法性が確定したことを受けて、ドイツの運送会社は損害賠償請求の準備に入った。

車載半導体部門は1998年、名古屋に事務所を開設し、日本に足場を築いた。

インフィニオンの車載半導体事業を統括するペーター・シーファー氏は「日本事業は現在、中国と並んで最も早く成長している」と述べた。

また、日本車向けに製品を供給しないことは市場の3分の1をみすみす放棄することだとも指摘し、日本市場の重要性を強調した。

金融機関が自動車業界に対する融資に慎重になってきた。

ヘッセン・テューリンゲン州立銀行（Helaba）のハインリヒ・マース販売戦略部長はブルームバーグ通信に「すべての銀行に当てはまるように、リスクが視野に入った場合、わが行は融資規模を適合させる」と発言。

バーデン・ヴュルテンベルク州立銀行（LBBW）のマンフレート・ロッホナー取締役（企業顧客担当）は証券紙『ベルゼンツァイトゥング』に、自動車業界向け融資を「やや縮小したい」と明言した。

量子コンピューターを利用して通行ルートを最適化する研究・開発が自動車大手のフォルクスワーゲン（VW）で進展しているもようだ。

その際に走行するルートを匿名化された通信データなどをもとに量子コンピューターが割り出す。

交通状況を30秒おきに分析し、走行ルートを2分毎に車両へと送信する。

家賃の上限が法律で制定されるのはドイツで初めてだ。

必要なのは住宅建設を促進する枠組み条件を創出することだと強調した。

近代化した場合は家賃を1平方メートル当たり最大1ユーロ上乗せすることが認められているものの、投資資金の回収リスクが大きいとみている。

同社は昨年もディーゼルエンジン関連部品分野で600人を削減した。

経営上の理由による整理解雇は回避するとしている。

世界の自動車生産台数が今年は6％減少すると予想している。

自動車部品大手の独コンチネンタルは22日、2019年第3四半期（7〜9月）と12月通期の損益が赤字に転落する見通しを明らかにした。

これを踏まえ、第3四半期に評価損25億ユーロを計上する。

これまではIPO後も過半数株を保持する意向を示してきたが、市場の先行きが不透明なことから計画を変更し、全株式を手放すことにした。

独自動車大手フォルクスワーゲン（VW）のアンドレアス・トストマン取締役（生産担当）は22日、トルコに建設予定の東欧工場を他国に変更する考えはないことを明らかにした。

同社はトルコのシリア侵攻を受けて、今月中旬に予定していた建設の正式決定を先送りした。

独ソフト大手SAPは21日、2019年第3四半期（7〜9月）のクラウド新規受注高が前年同期比39％増の5億7,200万ユーロへと大きく拡大したことを明らかにした。

ソフトライセンス・サポート事業は4％増の38億4,000万ユーロだった。

営業利益は20％増の20億8,600万ユーロ、税引き後利益は15％増の15億6,400万ユーロへと拡大した。

ルクセンブルクに本社を置くドイツ系風力発電設備大手センヴィオンは21日、欧州で展開する陸上風力発電のメンテナンス事業と、ポルトガルのブレード工場をシーメンスの子会社である同業のシーメンス・ガメサに売却することで合意したと発表した。

同社はインド事業や欧州域外のサービス事業も売却する意向で、現在、売却先を模索している。

売却のメドが立たない事業は清算する。

エネルギーの下げ幅は前月の0.3％から1.9％へと拡大した。

非耐久消費財は1.8％増となり、上げ幅は前月の1.7％からやや拡大した。

生産者物価指数は前月比では0.1％増となり、2カ月ぶりに拡大した。

ドイツ産業連盟（BDI）は18日、ベルリンで第一回宇宙会議を開催し、宇宙予算を大幅に引き上げるよう政府に要求した。

同国は宇宙の研究と産業分野で優れた業績や技術を持つものの、宇宙の商業利用を大きく進展させるためには、その前提となるインフラを政府の投資で作り出す必要があると強調している。

これにより衛星打ち上げ分野の国内企業の発展が加速するとしている。

製薬・化学大手の独メルクは18日、スタートアップ企業を支援するためのファンドを中国に設立した。

資金規模1億人民元（1,300万ユーロ）のファンドを設立した。

メルクはスタートアップ企業への投資活動を自社の戦略ファンド「Mベンチャーズ」を通して展開している。

北米は1.5％減の70万2,900台に後退したものの、米国は1.3％増の48万5,000台へと拡大した。

セアトは9.5％増の45万4,900台と好調で、ポルシェも2.9％増の20万2,300台へと拡大した。

中国は0.2％増の38万4,100台とわずかながら拡大した。

これに伴いドイツ本国の従業員およそ2,000人を2022年末までに削減する意向だ。

ヴッパータール工場（従業員200人）でのドアクローザー生産は他の拠点へと移管する。

同社はこれらの措置により数億ユーロのコスト削減を実現し、投資や成長に向けた資金を確保する。

BASFは1月、アダニと共同でインド西部のマンドラ港に合弁工場を設立することで基本合意した。

今回4社が取り決めた計画はBASFとアダニの計画を拡張するもので、プロパンから水素を除いてプロピレンを精製するワールドスケールのプロパン脱水素装置（PDH）を共同で設置する。

同PDHで製造されたプロピレンの一部はADNOCとボレアリスの現地合弁工場で利用される。

ドイツ連邦統計局が17日発表した製造業の8月末時点の受注残高（暫定値）は物価・営業日数・季節要因調整後の実質で前月末を0.3％下回り、1年4カ月来の低水準を記録した。

受注残（受注残高の対売上比を月に換算）は前月と同じ5.7カ月だった。

部門別では投資財が8.0カ月（前月8.0カ月）、中間財が2.8カ月（2.9カ月）、消費財が2.2カ月（2.1カ月）に上った。

ドイツ政府は16日の閣議で、建造物と交通部門を対象に導入する同国独自の二酸化炭素（CO2）排出権取引制度の大枠を承認した。

同制度は化石燃料を販売する際にCO2の排出権の購入を販売事業者に義務づけるというもので、21年にスタートする。

これにより排出権価格が上昇し、灯油やガソリンの需要が減少すると政府はみている。

三井物産がドイツ鉄道（DB）のライドシェア子会社クレバーシャトルに資本参加する。

出資額は明らかにされていない。

同社にはDBが76％、クレバーシャトルの創設者と三井物産がそれぞれ12％出資することになる。

独フィンテックのクロスレンドがスペインのサンタンデール銀行を中心とする投資家から総額3,500万ユーロの資金を調達するもようだ。

ブルームバーグ通信が消息筋の情報として16日、報じたもので、クロスレンドは調達資金を新たな市場の開拓に充てる。

今回の資金調達は同社を1億ユーロ超と評価して行われた。

トーマス・コールフィールド最高経営責任者（CEO）が『南ドイツ新聞』に明らかにしたもので、資金は新規株式公開（IPO）で調達するとしている。

半導体回路線幅の微細化競争には加わらない意向も明らかにした。

回路線幅は現在、7ナノメートルまで微細化されているが、同社は12ナノメートル以下の製品を当面、手がけないとしている。

アルミニウムや樹脂を重ね合わせた複合材料の包装材をリサイクルする技術の産業化を支援する。

分離された素材はリサイクルされ再び使用することができる。

ヘンケルは同社と協業し、サペラテックの技術にマッチした接着剤を開発した。

再生可能エネルギー向けの助成金を受けずに運営する考えで、ハンスヨーゼフ・ツィンマー取締役（技術担当）は「このように大規模なソーラーパークであれば助成金なしでも経済的に運営できると確信している」と強調した。

「ヴェーソヴ・ヴィルマースドルフ」と命名された同メガソーラーは太陽光発電モジュール46万5,000個で構成される。

同社が助成金を受けないのは、ソーラー発電の費用がこの10年間で80％以上、低下したためだ。

高級車大手のポルシェで15日、大規模なITシステム障害が発生した。

2工場で一時、生産ができなくなったほか、交換部品倉庫など他の分野にも支障が出た。

その後、拡大していった。

景気低迷と、太陽電池の原料である多結晶シリコンの大幅な価格下落を受けたもので、売上高を従来予測の前期比「約5％増」から「前期並み」へと下方修正。

純利益は前期の2億6,000万ユーロを「大幅に下回る」から「小規模な黒字」へと下方修正している。

多結晶シリコン市場は中国のソーラー発電助成削減を受けて昨年、悪化した。

トルコがシリアへの侵攻を開始したためで、広報担当者は15日、メディアの問い合わせに「新工場建設の最終決定は取締役会によって延期された」ことを明らかにした。

トルコは9日、隣国シリアへの軍事侵攻を開始した。

現在の状況下ではトルコ工場建設を考えられないとする立場は他の監査役も共有していると述べた。

独連邦ネットワーク庁は15日、再生可能エネルギー電力向けの助成分担金が今年の1キロワット時（kWh）当たり6.405セントから来年は6.756セントへと5.5％上昇すると発表した。

これまでは再生エネの買い取り価格を入札で決めるルールの導入が奏功し2年連続で低下していたが、最近は陸上風力発電設備の助成金割り当て入札で札割れが起こり、助成金支出が膨らみ始めていることから、来年の分担金が引き上げられることになった。

助成金は電力料金に上乗せされるため、最終的に消費者や企業が消費量に応じて分担する。

閉鎖するのは産業向け製品を手がける独南部のゾントーフェン工場と商用車向け製品を手がける独東部のチョッパウ工場。

両工場で生産してきた製品は他の拠点へと移管する。

閉鎖に伴い従業員230人を削減し、370人を他の拠点に配置換えする。

その後は減少が続いており、18年は15年比7.9％減の820億ユーロへと縮小した。

貿易の落ち込みが特に大きいのは自動車・自動車部品で、18年の対英輸出高は15年比22.7％減の225億ユーロへと後退。

自動車・自動車部品の対英貿易は今年に入って一段と後退しており、1〜7月の輸出高は前年同期比9.7％減の130億ユーロ、同輸入高は9.1％減の28億ユーロへと下落した。

ドイツ鉄道（DB）のライドシェア（相乗り）サービス子会社クレバーシャトルが14日、ハンブルク、フランクフルト、シュツットガルトの3都市で営業を停止した。

ハンブルクでは自動車大手フォルクスワーゲン（VW）の移動サービス子会社モイアがEVを利用したライドシェアを4月に開始した。

3都市から撤退したことで、クレバーシャトルが事業を展開する都市はベルリン、ミュンヘン、ライプチヒ、ドレスデン、キールの5カ所に減少した。

ドイツ連邦統計局が14日発表した9月の卸売物価指数は前年同月を1.9％下回り、3年3カ月来（2016年6月以来）の大きな下落となった。

低下は3カ月連続。

下落は4カ月連続。

自動車部品大手の仏フォルシアは14日、独同業コンチネンタルから合弁会社SASの株式50％を譲り受け100％子会社化することで基本合意したと発表した。

SAS株を2億2,500万ユーロで取得する。

フォルシアはSASの事業地域と顧客の多様化を加速し、SASの売上高を2024年までに10億ユーロへと拡大する意向だ。

化学大手の独コベストロは11日、使用済みのポリカーボネート（PC）から電子機器向けの材料を再生するプロジェクトを他社と共同で実施すると発表した。

同コンセプトは（1）コベストロが飲料ボトルメーカーにPCを供給する（2）同メーカーがPCボトルを飲料水メーカーに供給する（3）飲料水の最終消費者から供給ルートをさかのぼる形でボトルを回収する（4）回収したボトルを粉砕して洗浄する（5）粉砕されたボトルの品質をチェックしたうえでPCを顆粒化し、他の物質と混ぜてブレンド体を製造する——というもの。

コベストロはこのほか、使用済みPETボトルとポリカーボネートのブレンド体を製造するプロジェクトも実施する。

メルセデスベンツの販売台数は前年同期比0.6％増の172万5,243台へと拡大した。

「BMW」ブランドの販売台数は160万1,397台で、前年同期を2.2％上回った。

グループが販売した電動車は9万6,570台で、前年同期を1.0％下回った。

流通大手の独メトロは11日、中国子会社メトロ・チャイナを現地同業の物美（Wumei）に売却することで合意したと発表した。

メトロ・チャイナを19億ユーロと評価して取引を行う。

メトロは保有する同子会社株90％をすべて物美に譲渡したうえで、20％を買い戻すことから、メトロ・チャイナへの出資比率は20％に低下することになる。

独フォルクスワーゲン（VW）の高級スポーツ車子会社ポルシェは10日、米航空機大手エアバスと空飛ぶタクシーの共同開発で基本合意したと発表した。

プレミアムな空飛ぶタクシーを投入して差別化を図り、需要を取り込む狙いだ。

機材は垂直離着陸型のものとし、動力源には電力を使用する。

バイオ医薬品開発の独ビオンテックは10日、米ナスダックで新規株式公開（IPO）を実施した。

新株を1株15ドルで公開し、1億5,000万ドルを調達した。

IPO前に調達した資金の累積額は約13億ドルに達していた。

8月の新規受注高は前年同月比で6.7％減少した。

国内が5.5％、ユーロ圏が4.8％、ユーロ圏外が1.5％の幅で縮小した。

9月の業界景況感指数（現状判断指数と期待指数の中央値）は前月のマイナス8ポイントからマイナス17ポイントへと大幅に下落し、5カ月連続で悪化した。

乗用車部門の売上高営業利益率（EBITベース）で目標レンジの8〜10％を達成できるようにする考えだ。

ペーター取締役は、大型高級車市場は成長すると述べたうえで、「我々は市場平均を上回る伸びを実現する」と強調した。

同社は利益率を引き上げるために120億ユーロ規模のコスト削減プログラムを実施する。

製薬大手の独バイエルは10日、社外の知識や技術を積極的に取り込むオープンイノベーション型の事業拠点「ライフハブUK」をロンドン近郊のレディングに開設したと発表した。

ライフハブUKでは差し当たり、臨床分野のAIで有力な技術を持つ英スタートアップ企業センサイン・ヘルスと共同で造影ソリューションを開発する。

社外のほか、各ライフハブ間の連携も重視する。

ドイツ連邦統計局が10日発表した8月の輸出高（暫定値）は前年同月比3.9％減の1,012億ユーロとなり、2カ月ぶりに落ち込んだ。

輸入高は3.1％減の850億ユーロで、貿易収支の黒字幅は前年同月比8.0％減の162億ユーロへと縮小した。

1〜8月の輸入高は1.8％増の7,351億ユーロで、貿易黒字は前年同期比5.7％減の1,475億ユーロへと縮小した。

同日はユダヤ教の祭日（贖罪の日）で、教会内には信者50人が集まっており、ユダヤ人の殺害を目的としたテロとみられる。

逃走したものの、逮捕された。

政府はすべてのユダヤ人に対する連帯を表明した。

今回PSAなどから受注したのは第3世代の電動パワートレイン。

PSAはヴィテスコから調達する完全一体型電動パワートレインを電動モジュラー車台「e-CMP」の採用モデルに投入する。

現代は中国合弁の北京現代を通してヴィテスコを中国市場における優先サプライヤーに選定しており、ヴィテスコから調達する完全一体型電動パワートレインをコンパクトSUV「エンシノ（コナ）」とセダン「ラフェスタ」のEVモデルに投入する。

ドイツ連邦カルテル庁は9日、独スーパーマーケット大手レーベが独食品卸大手のレッカーラントを完全買収する計画を無条件で承認したと発表した。

レーベは5月、レッカーラントを完全買収することで合意した。

レッカーラントを買収することで、同社は物流、卸売分野のノウハウを獲得し、コンビニ事業を加速させる意向だ。

マルティーナ・メルツ暫定社長が8日、管理職を対象とした講演で明らかにしたもので、自動車部品部門と産業ソリューション部門（プラントエンジニアリングと造船）の本部で従業員およそ300人を削減する。

収益力が高いエレベーター部門の新規株式公開（IPO）ないし売却を実施し、財務基盤を強化する方針へと転換した。

ティッセンクルップは自動車部品と産業ソリューション部門の合弁化を模索している。

貯蓄銀行の全国組織である独貯蓄銀行・振替銀行連合会（DSGV）は8日、貯蓄銀行の中央金融機関を設立する構想の具体化を貯蓄銀行地域団体の会長会などが決議したと発表した。

貯蓄銀行と州が共同出資する州立銀行、および貯蓄銀行独自の金融機関を統合し、貯蓄銀が競争力を維持できるようにする狙いだ。

これらの貯蓄銀はそれぞれの所在地の州とともに州立銀行に出資している。

バイエルと理研鼎業は創薬基盤技術や治療手段の創出、理研の研究からもたらされる疾患メカニズムに関する知見を活用した新規病態メカニズムの解明、および革新的な創薬標的の探索に取り組む。

具体的には◇研究会議を開催して理研の研究者による研究実績紹介とそれをベースとする議論を行う◇経営者間でも会議を持ち、中長期の観点から研究構想と社会実装について意見交換を行う◇これらの会議を通して、共同研究の実施など具体的な連携検討に進んだ場合、理研鼎業は推進役としてさらに必要な調整を行う——意向だ。

理研鼎業は産学連携に関する業務を担う理研の外部法人として9月5日に設立された。

独風力発電設備大手のノルデックスは8日、筆頭株主であるスペインの再生可能エネルギー企業アクシオナを対象に第三者割当増資を実施し、事業資金を調達したと発表した。

これによりアクシオナの出資比率は29.9％から36.27％へと拡大したことから、アクシオナはドイツの法律に基づき他の株主から株式を買い取る株式公開買い付け（TOB）を実施する。

これは過去3日間の加重平均株価に相当する水準で、総額9,900万ユーロを調達した。

米露当局が承認するとフォータムは出資比率を50％から70.5％強へと拡大し、ユニパーを子会社化する。

エーオンはこれに応じることを事前に確約しており、フォータムは同TOBでユニパー株47.12％を確保した。

フォータムがユニパーを解体すると警戒しているためだ。