民生通信エレクトロニクス協会（gfu）が23日発表した1-3月期（第1四半期）の独コンシューマーエレクトロニクス（CE）市場売上高は前年同期比3.1％増の約73億ユーロに拡大した。娯楽家電が11.9％増えて全体をけん引。通信機器も5.0％増加した。IT機器は10.6％減と振るわなかった。
テレビの売上高は約11億ユーロで、前年同期を10.0％上回った。販売台数が9.2％増の約190万台に拡大したことが大きい。地上デジタルテレビジョン放送方式の変更（DVB-TからDVB-T2 HD）を受けて新方式の受信に必要なセットトップボックスの売上高は273％増の2億300万ユーロへと急拡大した。
デジタルカメラは販売台数が21.0％減少したものの、高価格製品の需要増を受けて売上高は1.8％増の2億1,200万ユーロへと拡大した。ゲーム機は販売台数が50.3％増、売上高が36.7％増だった。
スマートフォンは販売台数が2.3％減、売上高が4.3％増。ウエアラブルはそれぞれ24.6％増、35.1％増と伸び率が大きかった。
今回から統計に加えられた白物家電では、洗濯機や冷蔵庫など大型製品の売上高が2.1％増加。小型製品は同4.4％の伸びを記録した。