自動車部品大手の独ボッシュ（シュツットガルト）は同社が検討している次世代車載電池工場の建設費用を200億ユーロと見積もっている。フォルクマー・デナー社長が経済紙『ハンデルスブラット』のインタビューで明らかにした。
ボッシュは電気自動車（EV）などの駆動源となる電池セルの分野で世界最大手メーカーとなることを狙っている。デナー社長は2030年の世界需要が1,000ギガワット時（GWh）に達するとの予測を示したうえで、その20％に当たる200GWhを生産する考えを表明。これを実現するために必要な電池工場の投資額は200億ユーロに上ると説明した。
同社長はまた、200億ユーロの巨額投資は財務的に問題ないと述べる一方で、投資決定の前提となる今後の見通しに不透明な点が依然として多いと指摘。投資決定の時期は18年になると述べ、18年初頭までに決定するとしていた従来の見解を事実上、修正した。
ボッシュが製造を検討しているのは次世代電池の本命と目される全固体電池。同社は全固体電池の分野で高い技術を持つ企業を買収するなどして、市場投入の準備を進めてきた。全固体電池に関してはトヨタ自動車とパナソニックが13日に開発協業合意するなど競合も実用化に注力していることから、激しい競争が予想される。