ミュンヘンに不動産バブルリスク、フランクフルトも過大評価強まる

ミュンヘンは世界の主要都市のなかで不動産バブルのリスクが2番目に高いことが、スイス大手銀UBSの2018年版「グローバル不動産バブル指数」で分かった。景況感の改善や歴史的な低金利、都市部の住宅不足を背景に投資資金が不動産市場へと流入していることが背景にある。

UBSの同指数では1.5超が「バブルリスク」、0.5～1.5が「過大評価」、マイナス0.5～プラス0.5が「適正評価」、マイナス0.5～マイナス1.5が「過小評価」を意味する。ミュンヘンは今回の調査で1.99を記録し、昨年の1.92から上昇。3年連続でバブルリスクの評価を受けた。香港に次ぐ2位に付けている。

金融都市フランクフルトは1.43となり、前年の0.92から0.51ポイントも上昇した。バブルリスク評価の1.5超が目前に迫っている。（下のグラフ参照）