化学大手の独BASF（ルートヴィヒスハーフェン）は8日、2019年12月期の業績見通しを大幅に引き下げた。世界経済の減速などを背景に4-6月期（第2四半期）決算が振るわなかったためで、18年12月期に比べ「最大10％増加する」としていた営業利益（EBIT、特別項目を除く）を「最大30％減少する」へと下方修正。売上高も「最大5％増」から「やや減少」へと引き下げた。
4-6月期のEBIT（同）は前年同期比47％減の10億ユーロ（暫定値）へと落ち込んだ。上半期の世界の鉱工業生産が同社の予想を下回る1.5％程度（同）の伸びにとどまったほか、北米の天候不良を受けて農薬需要が低調となったことが響いた。製造業では特に主要な顧客産業の自動車の不振が鮮明で、同産業の上半期生産高は約6％減少。世界最大の車市場である中国に限ると減少幅は約13％に達した。
BASFでは4-6月期の売上高も前年同期を4％下回る152億ユーロへと縮小。EBIT（特別項目を含む）は6,000人規模の人員削減計画などが響いて71％減の5億ユーロへと落ち込んだ。
純利益は前年同期の15億ユーロから65億ユーロへと急増した。石油・天然ガス開発大手のDEAと合併した子会社ヴィンタースハルを連結対象から切り離したことで帳簿上の利益を計上したことが背景にある。