独電気電子工業会（ZVEI）は5日、世界の半導体売上高が今年は前年比12％減の4,130億ドルへと大幅に縮小する見通しを明らかにした。米中の通商摩擦や英国の欧州連合（EU）離脱をめぐる混乱、自動車市場の低迷、価格の低下が響くため。次世代移動通信5Gや車両の電動・IoT化、人工知能（AI）の利用増加を背景に中期的には拡大が見込めるとしている。
今年の半導体売上を顧客産業別にみると、減少幅が特に大きいのはタブレットPCとスマートフォン向けで、それぞれ18％、17％に上る。薄型テレビとパソコン向けも各11％、6％落ち込む。自動車向けは横ばいにとどまる見通し。
製品分野別では全体の27％を占めるメモリーが28.8％減となり、足を強く引っ張る。アナログ半導体とロジック半導体もそれぞれ6.9％、5.4％縮小する見通しだ。プロセッサーは4.7％後退する。増加が見込まれるのは光エレクトロニクス（5.2％増）、センサー（1.6％増）、ディスクリート半導体（1.1％増）。
国・地域別ではアメリカ大陸が21％減少。中国も10％縮小する。日本は9％減となる見通し。
欧州・中東・アフリカは6％減の400億ドルに後退するものの、減少幅は世界全体の12％を下回る。背景には売上減少幅の大きいメモリーの割合が同地では低いという事情がある。ドイツは12％減の134億ドルで、減少幅は世界平均と同じとなる。
来年の半導体売上高については4％増の4,290億ドルを予想。EMEAとドイツについてはそれぞれ5％増の420億ドル、5％増の141億ドルを見込む。
19～22年の平均予想成長率を部門別でみると、自動車向けは年8.9％、産業向けは7.9％、スマホ向けは7.4％と高い水準が見込まれている。一方、薄型テレビ向けは0.3％と低く、パソコンとタブレットPC向けはそれぞれマイナス0.7％、マイナス0.1％と振るわない。