環境に優しい水素の利用でドイツ企業が日本との協業に関心を示している。同分野で高い技術を持つ両国が協力すればシナジー効果を引き出せるとみているためだ。資源エネルギー庁と独連邦経済エネルギー省が設立した「日独エネルギーパートナーシップ」ではすでに水素が重要テーマとなっている。経済紙『ハンデルスブラット（HB）』が報じた。
独ダイムラーの子会社である三菱ふそうトラック・バスのハルトムート・シック最高経営責任者（CEO）は、水素と燃料電池の全国的な普及を単独で実現することはできないと指摘したうえで、日本政府が目指す水素社会の実現を、協業を通して加速したいと述べた。
鉄鋼・エンジニアリング大手のティッセンクルップは日独エネルギーパートナーシップを通して両国の研究開発について情報の相互交換を行っている。同社の駐在員は「（両国の）企業は技術的に対等だ」と指摘。日本で得られる経験はドイツだけでなく全世界で活用できると明言した。
HB紙は欧州と異なる日本の水素利用の独自性として◇燃料電池を商用車だけでなく乗用車でも普及させようとしている◇水素および、水素と窒素の化合物であるアンモニアを発電に投入する◇化石燃料から水素を取り出すものの、発生するCO2を有効利用ないし貯留する「ブルー水素」を重視している――の3点を挙げている。