BASF―中国で電池材料合弁を設立―

化学大手のBASFは8月31日、リチウムイオン電池材料の有力企業である中国の寧波杉杉（Shanshan）と同国に合弁会社を設立したと発表した。欧州、中国を除くアジア、北米に続き中国市場にもアクセス。リチウムイオン電池のすべての主要市場で正極材を製造する体制を整えた。

正極材と前駆物質を手がける合弁会社BASFシャンシャン・バッテリー・マテリアルズを設立した。出資比率はBASFが51％、杉杉が49％。BASFは車載電池用正極材の有力メーカーとしての強み、技術・開発力、グローバルなプレゼンス、原料の安定調達力を持ち寄っている。

新会社では主に中国の電動車向けに電池材料を供給する。同国以外の娯楽家電、蓄電用途向けにも販売していく意向だ。湖南省と寧夏回族自治区に計4拠点を確保しており、22年までに正極材の生産能力で90キロトンを実現する計画だ。従業員数は1,600人強に上る。