独銀最大手のドイツ銀行が2日発表した2017年12月期の税引き前損益は12億8,900万ユーロの黒字となり、前期の赤字（8億1,000万ユーロ）から改善した。黒字計上は3期ぶり。これまで同行の業績を圧迫してきた法務費用と評価損が大幅に減少したことが大きい。貸倒引当金も13億8,300万ユーロから5億2,500万ユーロへと低下した。ジョン・クライアン頭取は「我々は進歩したが、この結果に満足はしていない」と述べ、さらなる業績改善に意欲を示した。
純損益は4億9,700万ユーロの赤字で、3期連続の赤字となった。当初は黒字転換を見込んでいたものの、米国の法人税減税を受けて繰延税金資産（DTA）の評価額をおよそ14億ユーロ引き下げたことが響いた。このマイナス効果がなければ約9億ユーロの黒字を計上していたという。
12月末時点の狭義の中核自己資本比率は14.0％で、前期末の11.8％から2.2ポイント上昇した。4月に80億ユーロ規模の増資を行ったことで水準が大きく押し上げられた格好だ。
総資産に対する自己資本の比率であるレバレッジ比率は3.8％（12月末）で、前期末の3.5％を0.3ポイント上回った。