BASFが電池材料合弁を中国に設立

化学大手のBASFは20日、リチウムイオン電池材料の有力企業である中国の寧波杉杉（Shanshan）と同国に合弁会社を設立することで合意したと発表した。欧州、中国を除くアジア、北米に続き中国市場にもアクセス。リチウムイオン電池のすべての主要市場で正極材を製造する体制を整える。

正極材と前駆物質を手がける合弁会社を設立し、2022年までに生産を開始する。出資比率はBASFが51％、杉杉が49％。BASFは車載電池用正極材の有力メーカーとしての強み、技術・開発力、グローバルなプレゼンス、原料の安定調達力を持ち寄る。取引は当局の承認を経て今夏にも成立する見通しだ。

BASFは電池正極材事業を欧州で単独展開。中国を除くアジアと北米では戸田工業との合弁を通して行っている。杉杉との合弁により世界最大の電動車市場である中国でも顧客を開拓していく考えだ。すべての主要市場で正極材の生産を行う世界初の企業になるとしている。