民生通信エレクトロニクス協会（gfu）が2月29日発表した2015年の独コンシューマーエレクトロニクス（CE）市場規模は前年比0.4％減の274億900万ユーロとやや後退した。娯楽家電部門が5.3％減の96億2,900万ユーロとこれまでに引き続き縮小。情報機器部門も6.3％減って75億8,500万ユーロとなった。そうしたなか通信機器部門は10.1％増の101億9,400万ユーロと大幅に拡大し、娯楽家電を抜いて初めて最大の部門となった。
通信機器の売上高が大きく伸びたのはスマートフォンの販売が好調なためで、スマホ売上高は11.4％増の98億3,200万ユーロに拡大。通信機器全体の96％以上を占めた。販売台数の増加幅は4.0％にとどまったものの、平均価格が7.1％増の392ユーロへと大きく上昇したことで売上成長率が押し上げられた。
娯楽家電の主力であるテレビの売上高は10.9％減の40億1,700万ユーロに後退した。販売台数が14.4％減少したことが響いた格好。平均価格は大型製品や多機能製品の需要増を受けて4.1％増の578ユーロへと上昇した。画面37インチ以上のテレビの売上高は約34億ユーロで、テレビ売上に占める割合は前年の80％から84％へと高まった。
gfuはテレビ売上が今年は3.7％増加し、5年ぶりに拡大に転じるとみている。大型製品への需要シフトのほか、超高精細テレビの大幅な販売増を背景に平均価格が約4％増の600ユーロに上昇するとみている。
通信機器の今年の売上高については横ばいを予想。情報機器については減少が続くとみている。