民生通信エレクトロニクス協会（gfu）が22日発表した1-6月期（上半期）の独コンシューマーエレクトロニクス（CE）市場規模は121億7,300万ユーロとなり、前年同期を2.3％下回った。1-3月期が前年同期比6.6％減と大きく落ち込んだことが響いた。
部門別でみると、情報機器が7.0％減の33億300万ユーロと特に振るわなかった。パソコンはデスクトップで20.3％減少。タブレットPCも11.3％落ち込んだ。ノートパソコンは5.7％減だった。
娯楽家電も3.0％減の41億6,700万ユーロに縮小した。ただ、テレビはサッカー・ワールドカップ（W杯）の効果で4.1％増の19億700万ユーロに拡大。販売台数が0.9％増の330万2,000台へと伸び、平均価格は3.2％増の578ユーロに上昇した。
デジタルカメラの売上高は15.5％減の4億3,500万ユーロとなり、これまでに引き続き大きく後退した。販売台数が24.5％減の120万5,000台に落ち込んだことが響いた格好。平均価格は12.0％増の361ユーロへと大きく上昇した。
通信機器部門の売上高は47億300万ユーロで、1.8％増加した。同売上の大半を占めるスマートフォンは販売減（5.5％の1,073万2,000台）が響いて1.0％減の43億2,200万ユーロに落ち込んだものの、ウエアラブルが143.2％増の1億9,000万ユーロと急拡大し、全体をけん引した。ウエアラブルの販売台数は62.7％増の135万1,000台、平均価格は49.5％増の141ユーロだった。