民生通信エレクトロニクス協会（gfu）が17日発表した2016年1-9月期の独コンシューマーエレクトロニクス（CE）市場売上高は前年同期比2.8％減の180億9.300万ユーロへと縮小した。情報機器と娯楽家電が振るわず、全体が押し下げられた格好。16年通期では横ばいの約275億ユーロを見込む。年末のクリスマス商戦に期待をかけている。
1-9月期の情報機器の売上高は48億2,000万で、前年同期を7.9％下回った。主力のパソコンが9.8％減の37億9,600万ユーロに後退。タブレットPCは12.6％減の9億5,700万ユーロと2ケタ台の落ち込みとなった。
娯楽家電は60億5,900万ユーロで、4.8％縮小した。デジタルカメラが16.6％減の6億5,400万ユーロとこれまでに引き続き大きく後退。カーナビも14.8％減の2億2,200万ユーロと振るわなかった。テレビは0.8％増の26億8,000万ユーロとわずかながら拡大した。サッカー欧州選手権とリオオリンピックが需要の主な押し上げ要因。製品分野では超高精細テレビで伸び率が大きかった。
通信機器は72億1,400万ユーロで、2.6％増加した。主力のスマートフォンは0.3％増の66億5,800万ユーロと頭打ちになったものの、スマートウオッチなどのウエアラブルは119.7％増の2億7,700万ユーロと2倍以上に拡大した。スマホの平均価格は401ユーロで、前年同期の383ユーロから4.7％上昇した。