「EV普及で雇用規模が大幅減少」=ZF社長

独自動車部品大手ZFフリードリヒスハーフェンのシュテファン・ゾンマー社長は6日、シュツットガルト経済記者クラブで講演し、電気自動車(EV)の普及が進むと自動車業界の雇用規模は大幅に縮小するとの見方を示した。EVはエンジン車に比べて部品点数が少ないためだ。ただ、深刻な雇用問題は避けられるとみている。

ZFはトランスミッションの有力メーカー。同社製トランスミッションの生産に関与する就労者は二次サプライヤー以下の間接雇用も含めると10万人以上(推定)に達する。EVにはトランスミッションが搭載されないため、EVが普及しエンジン車の生産が減少するにつれて同部品生産に要する人員は少なくなる。

自動車メーカーでも組立工程に要する人員の規模が少なる見通しで、独フォルクスワーゲン(VW)はEVの普及に伴いグループの従業員を長期的に1万人以上、削減することになると予想している。

ZFのゾンマー社長は講演で、自動車業界はこうした問題に対応できると明言した。エンジン車は10年後も自動車の主流であるとみられることから、時間的にゆとりがあるためだ。ドイツなどの先進国で就労人口が減少することもプラスに働くとみている。

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