独自動車部品大手シェフラーのクラウス・ローゼンフェルト社長は独経済紙『ハンデルスブラット』（4月19日付）に掲載されたインタビュー記事の中で、自動車メーカーのエレクトロモビリティ戦略の強化や、排ガス規制の強化を受けて、電気駆動車が急速に普及することを想定した新しい予想シナリオを補足したと明らかにした。新シナリオでは、2030年に電気駆動車が30％、ハイブリッド車は40％、純粋な内燃エンジン搭載車は30％になると予想している。
ローゼンフェルト社長は新シナリオについて、全体の7割が電気駆動車となるが、ハイブリッド車も内燃エンジンを装備しているため、内燃エンジンを搭載した車両も全体の7割になると指摘する。このため、内燃エンジンの需要や潜在性も依然として存在するとの認識を示す。
同社長によると、シェフラーは2016年初めに新戦略を検討した際、様々な駆動技術の将来の普及率を予想するシナリオを作成した。当時は、2030年における純粋な電気自動車の割合が全体の10％、ハイブリッド車は37％という予想シナリオだったが、2017年になり、電気駆動車の普及が急速に進むケースを想定した新しいシナリオを補足したという。
新シナリオの補足は、欧米の自動車大手に加え、特に中国の自動車メーカーが電気駆動車を強化する方針を打ち出したことが背景にある。また、世界的に排ガス規制がさらに厳格化される傾向が強まると想定し、新しいシナリオに反映させた。