市場調査大手GfKが26日発表したドイツ消費者信頼感指数の9月向け予測値は8月の確定値（－30.9ポイント）を5.6ポイント下回るマイナス36.5ポイントとなり、1991年の調査開始後の最低を3カ月連続で更新した。天然ガスなどエネルギー価格の高騰を受けて貯蓄性向が急速に高まったことが響いた格好。調査担当者は、多くの世帯は今後受け取る光熱費の請求書で高額な料金支払いを求められることに備え、消費を抑制して貯蓄を増やさざるを得ない状況に置かれているとの見方を示した。今後、暖房シーズンに入ってガス不足が発生し、エネルギー価格の高騰が加速すると、状況はさらに悪化するとしている。
貯蓄性向を示す8月の指数（9月向け予測値の算出基準の1つ）は前月を17.6ポイント上回る3.5ポイントとなり、2011年7月以来の高水準に達した。
景気の見通しに関する8月の指数（同）は前月を0.6ポイント上回るマイナス17.6ポイントとやや改善したものの、前年同月を約58ポイントも下回った。メーカーは生産活動に必要なエネルギーを確保できなくなることを懸念。消費者は景気後退入りのリスクが高いとみている。
所得の見通しに関する8月の指数（同）はマイナス45.3ポイントとなり、統計開始後の最低を記録した前月から0.4ポイント上昇したものの、前年同月を約76ポイント割り込んだ。高インフレで実質の可処分所得が目減りしていることが大きい。世帯の負担を軽減するため6月に導入された9ユーロ定期券と自動車燃料税減税が8月末で終了すると購買力は一段と低下する見通し。
高額商品の購入意欲に関する8月の指数（同）は1.2ポイント減のマイナス15.7ポイントとなり、リーマンショックに端を発する金融・経済危機の最中にあった08年10月以来の低水準を記録した。エネルギー・食品価格高騰のしわ寄せで家計のゆとりがなくなったり、小さくなっている。