BASFが組織再編、電池材料など3事業を法的に自立化

化学大手の独BASFは7日の投資家説明会で組織再編方針を表明した。同社の統合生産体系（フェアブント・システム）との関連が低い電池材料、コーティング、農業ソリューションの3事業を法的に自立化。顧客の特殊ニーズに対応しやすくする。収益力を強化する狙いがある。

フェアブントは「統合・つながり」を意味するドイツ語。BASFは本社所在地ルートヴィヒスハーフェンをはじめ世界に計6カ所のフェアブント拠点（統合生産拠点）を持ち、基礎化学品から高付加価値製品に至る効率的なバリューチェーンを構築している。原材料やエネルギーの節約、温室効果ガスの排出量抑制、物流コストの削減といったシナジー効果がある。

電池材料など3事業はこのシステムとの関連が相対的に低いことから、法的に自立した事業体とし、自由な活動の余地を増やした方が良いと判断した。

3事業を分離する考えはない。マルティン・ブルーダーミュラー社長は「わが社は統合された企業にとどまる」と述べ、BASFを持ち株会社化したり、これら事業を売却する可能性を明確に否定した。