独機械メーカーの中国事業は厳しい状況が続いているもようだ。ドイツ機械工業連盟
（VDMA）が会員企業の現地子会社を対象に今秋実施したアンケート調査によると、事
業の現状を「良い」とする回答は12％にとどまり、「悪い」は44％に達した。両回答
の差（DI）は前回のマイナス28ポイントからマイナス31ポイントへと悪化した。
設備稼働率が通常水準を「上回る」との回答は10％だった。「下回る」は47％に上っ
ており、DIは前回調査（今春）を3ポイント下回るマイナス37ポイントに低下した。
過去最低となった2023年秋（−41ポイント）に次ぐ低い水準だ。
今後6カ月の見通しは「良くなる」が28％となり、前回調査の40％から大幅に低下し
た。「悪くなる」は8ポイント増の18％に拡大した。
24年の予想売上成長率は平均1.5％だった。前回調査の4％から半分以下に低下してい
る。
アンケートでは現地企業の競争力が高まっていることも明らかになった。現地企業と
の競争の強まりを「とても懸念している」との回答は45％に上った。それなりの水準
の製品を低価格で販売する中国メーカーが増えているためだ。回答企業の55％は価格
差を埋めることはできないとしている。
VDMA中国代表事務所の所長によると、大幅な円安が進んだことから、現地では日本製
機械の競争力も高まっている。