エネルギー転換　6世帯に1世帯がEV購入を検討

ドイツ復興金融公庫（KfW）が実施した約4,000世帯を対象とするアンケート調査によると、全体の23％がエネルギー転換技術を積極的に活用していることが分かった。

特に電気自動車(EV)においては2％の世帯が所有するにとどまったが、その8倍となる16％が購入を検討していると回答した。電気自動車を所有する家庭はエコエネルギーに対する関心が高いことも分かった。

電気自動車の所有率が2％にとどまっている要因としては、不自由さへの懸念が大きい。購入に至らない理由として、充電インフラの不備（84％）、航続距離が不十分（81％）、購入費が高い（79％）などが多かった。

調査によるとさらに、室内温度や照明などをスマホで操作するスマートホーム機能を使用している家庭は全体の11％だった。一方、半数以上の家庭が将来は同様の機能を導入してみたいと回答した。