独フォルクスワーゲン（VW）傘下の商用車大手スカニア（スウェーデン）は16日、2030年までにサプライチェーンの完全な脱炭素化を目指すことを明らかにした。同社は今年4月、温室効果ガス排出削減に向けた国際共同イニシアチブである「サイエンス・ベースド・ターゲット・イニシアチブ（SBTi）」に基づき、サプライチェーンからの間接排出の削減目標を35％～90％に設定した。今回の決定はさらに踏み込んだ目標となる。
スカニアによると、二酸化炭素（CO2）の排出は、電気自動車（EV）では搭載するバッテリーが半分を占め、内燃エンジン車では鉄鋼が最大の排出源となっている。同社は製品のライフサイクル分析を通じ、「バッテリー、鉄鋼、アルミニウム、鋳鉄」という4つの主な排出源（ホットスポット）を特定。この4つの部材を合わせると、生産部材から発生する二酸化炭素（CO2）排出量の約80％を占めることを突き止めた。
2030年までの新目標に向けては、新技術と再生可能エネルギー、リサイクル素材を活用して脱炭素を達成することを「グリーン」と定義したうえで、4つのホットスポットについて「100％のグリーン化」を目指すとした。具体的な方法として、平鋼生産における石炭から水素への置き換えや、バッテリー生産における再生可能エネルギーの利用を挙げている。
スカニアは脱炭素への取り組みを当初は欧州で、その後中国と中南米にも拡大していく。