経済協力開発機構（OECD）が7日発表した「保健医療総覧2010」で、EUでは成人の50.1％が過体重（肥満と正常の中間）または肥満であることがわかった。加盟国の大半において、過体重及び肥満の人の割合は過去20年で2倍以上に増加しており、この傾向に歯止めがかかる兆候はみられないという。肥満は様々な病気の原因となり得ることから、各国の医療ならびに医療制度、さらには経済全般への悪影響が懸念されている。
\報告書によれば、成人の肥満の割合が最も高いのは24.5％の英国。アイルランドが23％、マルタが22.3％で続く。EU全体では15％だった。11～15歳の人口でみると、肥満の割合がとくに高いのは南欧で、5人に1人。域内全体では、7人に1人が過体重または肥満だった。子供のうちに過体重または肥満になると、成人してから喘息や関節炎、心臓病、睡眠時無呼吸、特定のガンになる割合が高い。
\また、肥満はこのほか糖尿病、高血圧、脳卒中、早死、ガンなどの原因になることから、防止に向けた啓蒙活動など、長期的な取組みが求められている。肥満人口の増加によって、域内各国の医療費は2007～15年に70％増加する可能性もあるとされる。1998年にはGDP比平均7.3％だった各国の医療費は、2008年には8.3％に増加している。
\このほか報告書には、域内における最大の死因が依然として心臓病であること、一方で心臓病による死亡は2008年に死因の40％にまで減少したこと、出生時平均寿命が1980年の72歳から、2007年には78歳に延びたことなどが示されている。
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