英GSKが大衆薬部門を分離、22年に上場へ

英製薬大手グラクソ・スミスクライン（GSK）は23日、一般用医薬品（大衆薬）などコンシューマー・ヘルスケア部門を分離し、2022年半ばをめどにロンドン証券取引所（LSE）に上場させると発表した。これによって得た資金で、不振の医療用医薬品・ワクチン事業の強化を図る。

GSKは19年、米ファイザーと大衆薬事業を統合し、合弁会社「GSKコンシューマー・ヘルスケア」を設立した。GSKは統合から３年後に新会社を切り離し、英国で上場させる方針を打ち出していた。

GSKの大衆薬事業には鎮痛薬「エキセドリン」や禁煙補助薬「ニコレット」、歯磨きの「センソダイン」（日本名シュミテクト）などが含まれる。同社は保有するGSKコンシューマー・ヘルスケアの株式68％のうち8割を上場に際して手放す予定。ファイザーも同株式32％を売却する。

GSKの医療用医薬品・ワクチン事業は、新薬の開発の遅れ、新型コロナウイルス用ワクチンの開発の出遅れで厳しい状況に直面している。同社は大衆薬部門の上場によって手にする80億ポンド（約1兆2,400億円）を同事業の底上げに充てる。