BASF、中国に電池材料合弁会社を設立

化学大手の独BASFは8月31日、リチウムイオン電池材料の有力企業である中国の寧波杉杉と同国に合弁会社を設立したと発表した。リチウムイオン電池のすべての主要市場で正極材を製造する体制を整えた。

正極材と前駆物質を手がける合弁会社BASFシャンシャン・バッテリー・マテリアルズを設立した。出資比率はBASFが51％、杉杉が49％。

新会社では主に中国の電動車向けに電池材料を供給する。同国以外の娯楽家電、蓄電用途向けにも販売していく方針だ。湖南省と寧夏回族自治区に計4拠点を確保しており、22年までに正極材の生産能力を90キロトンに引き上げることを目指す。従業員数は1,600人強に上る。