化学大手の独BASF（ルートヴィヒスハーフェン）が7月27日発表した2018年4-6月期（第2四半期）決算の営業利益（EBIT、特別項目を除く）は前年同期比5％増の23億5,600万ユーロへと拡大した。石油・天然ガス部門が好調で、全体が押し上げられた格好。純利益は1％減の14億8,000万ユーロとやや落ち込み、前期に引き続き縮小した。
売上高は167億8,200万ユーロで、前年同期を1％下回った。為替差損が響いた格好で、販売価格の上昇と販売量の増加で相殺しきれなかった。
石油・天然ガス部門のEBIT（同）は114％増の3億9,100万ユーロへと大幅に拡大した。販売価格の上昇と販売増が増益の主因。農業化学と高性能製品部門もそれぞれ2％、1％の幅で伸びた。機能性材料部門は固定費の増加と原料価格の上昇が響いて20％減少した。基礎化学品も固定費増と工場の定期修理を受けて4％の減益となった。
マルティン・ブルーダーミュラー社長は決算発表で、競合バイエルから農業化学事業を部分買収する計画に言及。買収手続きが8月に完了する見通しを明らかにした。BASFは同買収により農薬、バイオテクノロジー、デジタルファーミング事業を強化するとともに、種子事業への参入を果たす。