持続可能な電池マーク導入へ、WEF傘下団体が計画

持続可能な電池のサプライチェーン実現を目指す世界経済フォーラム（WEF）の傘下団体、グローバル・バッテリー・アライアンス（GBA）が環境や人権に配慮した電池であることを証明するマークの導入に向けて準備を進めている。ベネディクト・ソボトカ共同会長（ルクセンブルク企業ユーラシアン・リソーシズ・グループ＝ERG会長）は独dpa通信に、電池需要が今後10年で20倍に急増する見通しを示したうえで、「この爆発的な成長が持続可能かつ社会的で、責任のあるもの、環境に優しいものとなるようにしなければならない」と強調した。

GBAは約80の官民機関が参加する形で2017年に設立された。ドイツからは自動車大手のBMW、フォルクスワーゲン（VW）、アウディ、化学大手BASF、ソフト大手SAP、および政府系のドイツ国際協力会社（GIZ）が加盟。BASFのマルティン・ブルーダーミュラー社長は共同会長を務める。