新型コロナウイルスの感染拡大を受けて食料品をインターネットで購入する消費者が増えている。情報通信業界連盟（Bitkom）がドイツ国内の消費者1,003人を対象に実施したアンケート調査によると、ネット通販で食品を購入する人の割合はコロナ危機前の16％から30％へと倍増した。Bitkomのベルンハルト・ローレーダー専務理事は「コロナ危機で消費者の行動は変わった」と指摘。ネット通販は感染リスクが低いだけでなく快適でもあると述べ、今回の危機をきっかけに食品のネット購入を始めた消費者の多くは今後も長期的に購入を続けるとの見方を示した。
ネット通販の種類別でみると、レーベ・オンラインなどネットマーケットの利用者はコロナ危機前の7％から19％へと拡大した。農家の直販サイトは同10％から14％、アマゾンやイーベイなどの大手プラットホームは1％から5％へと増えている。
一方、人との接触がある実店舗の利用者は減少。スーパーマーケットは75％から65％、ディスカウントストアは71％から58％へと落ち込んだ。感染リスクを懸念する消費者が多いためで、「入店に際して不安がよぎる」との回答は65％、「スーパーなどで社会的距離や衛生ルールを守らない客が多すぎる」は同74％に上った。