IoTや人工知能（AI）を利用して快適で安全な生活を実現するスマートホームの機器をすでに利用している消費者の割合はドイツで今年37％に上り、昨年の31％から6ポイント増加したことが、情報通信業界連盟（Bitkom）のアンケート調査で分かった。2年前に比べると11％も増えている。
年齢別では50～64歳が最も高く、49％に上った。これに30～49歳が45％、16～29歳が43％で続いた。65歳以上は13％と際立って低い。
使用するスマートホームの機器では照明が23％で最も多かった。これに警報機（18％）、監視カメラ（16％）、暖房（15％）、ワイヤレスソケット（13％）、シャッター・日よけ（11％）、エネルギー消費計測器（10％）が続いた。省エネやセキュリティ分野が目立つ。
「スマートホームの機器を利用する理由」では「生活の快適性を向上させる」が72％、「安全性を高める」が65％、「省エネ」が52％と回答が多かった。「自立した生活を送るため」は6％にとどまったものの、65歳以上では38％に上った。
「今後1年以内にスマートホーム機器を購入する」との回答は34％だった。エネルギー関連の製品購入を考えている人が多く、暖房と照明は35％で最も多かった。3位はエネルギー消費計測器（29％）、4位はワイヤレスソケット（23％）、5位は掃除機（22％）となっている。セキュリティ分野では監視カメラの18％が最高だった。
「スマートホーム機器を何で操作しますか」との質問に対してはスマホアプリとの回答が78％で最も多かった。これにタブレットPCアプリが45％で続き、スマートウォッチアプリは14％にとどまった。
音声操作を行う人は52％だった。そのうち85％は据え置き型音声アシスト、74％はスマホの音声アシストを利用している。
スマートホーム機器を購入しない人にその理由を尋ねたところ「値段が高すぎるため」との回答が42％で最も多く、これに「操作が面倒なため」（41％）が僅差で続いた。「ハッカー攻撃が心配」（34％）、「個人データの濫用が心配」（33％）、「設置が面倒」（33％）、「メリットが少ない」（31％）も多い。費用対効果、使いやすさ、セキュリティの面で改善が進めば、利用者が増える可能性がある。
過去1年以内にスマートホーム機器が使えなくなったことのある人は計37％に上った。原因ではインターネットの接続障害との回答が90％と圧倒的に多かったものの、機器の故障も43％に上っており、品質に問題のある製品が比較的多いことがうかがわれる。
製品購入で重視する点では「使いやすさ」が63％で最も多かった。2位以下は価格（45％）、商品テスト評価の高さ（44％）、データ保護（37％）、互換性（33％）、音声操作（22％）となっている。