電線大手の独レオニは17日、世界の従業員9万2,000人のうち2,000人を整理すると発表した。業績不振を受けた措置の一環で、事業ポートフォリオの見直しも行う。
事務、経理などの間接部門で人員削減を行う。主に新規採用の停止を通して実現する。
事業ポートフォリオの見直しは業績目標に達しない分野と戦略的に意味のない分野を対象としたもので、売上高にして最大5億ユーロを事業について売却などを検討する。
同社はこれらの措置により、2022年までに年コストを18年比で約5億ユーロ圧縮する意向だ。18年に2.8％にとどまった売上高営業利益率（EBITベース）については同年までに2～3％引き上げることを目指す。
同社は今回、2月に提示した19年業績見通しを撤回した。EBITで1億～1億3,000万ユーロ、売上高で52億を達成するとした予測はもはや実現できなくなったとしている。特にメキシコのメリダに新設した工場の初期コスト膨張が響いている。
レオニの足かせとなっているのは自動車向け事業だ。売上を重視しした拡大路線の付けが回ってきた格好で、不採算の受注を多数、抱えている。今後は利益重視へと転換し、無理な受注の獲得は控える意向。