ドイツ機械工業連盟(VDMA)は9日、会員企業640社を対象に6~7日の2日間、実施したアンケート調査の結果を発表した。それによると、2021年に自社の売上高が増加するとの予想は60%と過半数を記録。新型コロナ危機で悪化した業界の業績は今年を底に回復する見通しだ。ただ、今年の売上高が10~30%減少するとの回答は50%を超えており、危機前(19年)の水準を回復するには時間がかかるとみられる。
需要は低迷が続いており、受注減・キャンセルの規模が「深刻」ないし「大きい」との回答は計79%に達した。今後3カ月の需要については、「減少する」が前回調査の21%から19%へと縮小、「増加する」が22%から26%へと拡大しており、見通しは明るくなっている。
生産能力を調整している企業は多く、操業時間を短縮している企業は68%、新規採用を停止している企業も62%に上った。17%は人員削減を開始したと回答した。
VDMAは新型コロナが経済に大きな影響をもたらすようになったことを受けて、3月中旬に第1回目の調査を実施した。今回は7回目となる。