中国で事業を展開する独機械メーカーが中間財不足に苦慮していることが、ドイツ機械工業連盟（VDMA）の会員企業秋季アンケート調査で分かった。それによると、現地事業で現在、足かせ要因があるとの回答は55％となり、春季調査の30％から大幅に増加。「中間財不足」との回答は最も多く、春季の44％から62％へと拡大した。
「コロナ禍（感染防止のための移動制限を含む）」との回答は43％に上り、2番目に多かった。ただ、春季の93％からは半分以下に減少している。
3位は「電力不足」で32％に上った。調査担当者によると、この問題はすでに解消されているという。
「人材不足」は26％で、春季（14％）の約2倍に増えた。
中国事業の現状を「良い」とする回答は44％と比較的多かったものの、春季に比べると17ポイント減少した。「悪い」は4％から11％に増えている。
工場稼働率が「通常の水準を上回っている」企業は49％で、春季の64％から15ポイント低下。「下回っている」が横ばいの14％だったことから、両回答の差は過去最高となった春季の50ポイントから35ポイントへと縮小した。
今年の中国売上成長率見通しに関しては回答平均が22％に達し、春季の同17％を大きく上回った。来年も10％と水準が高い。