ドイツで各種物価の回復基調が鮮明になっている。物価に占める比重が大きいエネルギーで価格の上昇ないし下落幅の縮小が定着。鉱石・金属でも価格が底を打った。消費者物価の11月の変動率は年率0.8％と欧州中央銀行（ECB）が適正水準とする約2％を大幅に下回っているものの、上昇傾向は途絶えておらず、独連邦銀行（中銀）は12月の月報で、インフレ率（消費者物価の変動率、EU基準）が今年の0.3％から来年は1.4％、再来年には1.7％まで回復するとの予測を示した。予測作成後に原油価格が大きく上昇したことから、来年の予測値が上振れする可能性を排除していない。
過去1年間の各種物価指数の変動率（前年同月比）をみると、輸入物価では下落幅が1月から拡大し始め、ピークとなった4月には6.6％へと達した。エネルギーの輸入価格が30.8％落ち込んだことが響いた格好で、原油と石油製品では低下率がそれぞれ36.0％、33.1％を記録。石炭（24.6％減）、天然ガス（22.4％減）、電力（24.6％減）も20％台の大幅低下となった。
輸入物価の低下につられる形で川下の生産者物価、卸売物価、消費者物価も落ち込んだ（下のグラフ参照）。輸入物価の下落率が5月に縮小し始めると、その他の物価も連動して底を打ち、グラフの線は右肩上がりが続いている。輸入物価と生産者物価は最新のデータが出ている10月の時点で前年同月をなお下回っているものの、近い将来に上昇へと転換する勢いだ。
卸売物価では2013年から続いた下落に歯止めがかかり、11月は0.8％上昇。2カ月連続で1年前の水準を上回った。鉱石・金属は6.3％増となり、5カ月連続で上昇した。上げ幅も前月の2.7％から2倍以上に拡大している。
物価はユーロ圏でも回復しており、11月の消費者物価指数は前年同月比の変動率（インフレ率）が0.6％（速報値）となり、前月から0.1ポイント上昇。直近のボトムである5月（－0.1％）からは0.7ポイント高くなった。ECBはこうした状況を踏まえ、8日発表した経済予測でユーロ圏の来年の予想インフレ率を前回（9月）の1.2％から1.3％へと上方修正した。
