消費者が肌で感じるインフレ率(体感インフレ率)は昨年、平均でマイナス1.0%となり、2009年に記録した過去最低(-0.9%)を更新した。1年間を通してマイナスの領域にとどまっており、消費者の感覚レベルではデフレが定着しているもようだ。伊銀ウニクレディト・独法人のエコノミストがロイター通信に22日明らかにした。
体感インフレ率は消費者が感覚的に抱く物価の上昇率で、食料品などこまめに買い物する商品が大きく値下がり(値上がり)すると、公式のインフレ率よりも低く(高く)なりやすい。ウニクレディトではこれを踏まえて、食料品や自動車燃料の比重を大きくした物価統計(体感インフレ率統計)を作成。連邦統計局の消費者物価統計では物価全体に占める食料品の比重が約10%、自動車燃料が同4%となっているのに対し、それぞれ27%、10%に設定している。
昨年は自動車燃料の価格が急落したため、体感インフレ率がマイナスとなった。