独機械メーカーの中国事業が好調

独機械メーカーの中国事業が改善している。ドイツ機械工業連盟（VDMA）が会員企業の現地法人を対象に実施した秋のアンケート調査によると、現状を「良い」とする回答の割合から「悪い」の割合を引いた数（DI）はプラス18ポイントとなった。プラスの領域に戻ったのは2018年秋以来で2年ぶり。春の時点ではマイナス12ポイントに沈んでいた。同国が新型コロナウイルスの感染抑制に成功したことが大きく、現地の電機、自動車、機械業界はコロナ危機前の状況を取り戻しているという。

新規受注については通常の水準を「上回っている」との回答が24％に上り、「下回っている」の20％を4ポイント上回った。機械業界のほぼすべての分野で新規受注は4月に比べ改善している。

今後6カ月の現地事業の見通しに関しても「改善する」は55％に達し、「悪化する」は7％にとどまった。

VDMAは懸念材料として、移動制限が再強化されたことを挙げた。技術者などを中国に派遣することは依然として難しいとしている。