欧州におけるプラグインカー（電気自動車、プラグインハイブリッドなど）の販売台数は2010年以降、毎年倍増しており、昨年は5万台近くにのぼったことが、ブリュッセルに本拠を置く環境団体「欧州運輸・環境連盟（T&E）」が7月30日に発表した報告書で明らかになった。
13年の新車販売全体にプラグインカーが占める割合は0.4％だった。車種別販売台数はルノー「ゾエ」が8,500台で最も多く、三菱自動車「アウトランダーPHEV」（8,200台）、ボルボ「V60プラグイン」（7,580台）、日産「リーフ」（6,160台）、トヨタ「プリウス・プラグイン」（4,620台）が上位を占めた。
報告書は、低炭素車技術への投資が継続して行われることを確実にするため、25年から30年までの新しい排出基準を設定することの重要性を強調するとともに、ドイツの自動車メーカーが提案している運輸部門の排出量取引制度（ETS）への参加については、CO2排出増加や石油輸入量の拡大、低炭素車技術のイノベーションの減速につながるとの懸念を示した。
欧州は世界で販売されるプラグインカーの4分の1を占める。国別ではオランダとノルウェーの普及率が高く、新車販売の5％超を占めている。T&Eは、現在のペースでプラグインカーの普及が進めば、欧州での販売台数は15年に10万台、21年に50万台、25年には100万台に達する可能性があるとしている。
乗用車は欧州連合（EU）のCO2排出量の15％を占める。EUでは域内で販売されるすべての新車を対象に、15年までにCO2排出量を走行距離1キロあたり平均130グラム以下に抑える規制が段階的に導入されており、さらに20年までに平均排出量を95グラムに引き下げることを目標としている。
