独自動車部品大手のZFフリードリヒスハーフェンは13日、生産活動のデジタル化を促進するデジタル・マニュファクチャリング・プラットフォーム（DMP）の構築に向け、米マイクロソフトおよび監査大手プライスウォーターハウスクーパース（PwC）の独法人と提携すると発表した。IoT（モノのインターネット）技術を活用する工場のスマートファクトリー化を進め、生産の柔軟性と効率性を高める狙いがある。ZFは独北部のディープホルツ工場で実証試験を実施し、デジタル化によるコスト削減や在庫管理の改善、品質向上、労働生産性の向上を図る。
マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「アジュール」を基盤にDMPを構築する。これまで生産活動に関わるソフトウエアはZFの工場のサーバー単位でインストールされていたが、これをクラウドベースに切り替えることで各工場を水平統合する。これにより、柔軟かつ効率的な生産環境が実現する。
工場のデジタル化に際しては、◇生産活動の透明性向上◇生産の分析と予測、およびトレーサビリティ（追跡可能性）の実現◇モニタリング技術による予防メンテナンスの強化――などを柱に進めていく。
ディープホルツ工場の実証試験から得られる知見は、「アジュール」上の産業用IoTプラットフォームに構築されたオープン・マニュファクチャリング・プラットフォーム（OMP）を通じ、自動車業界全体で共有できるという。