企業向けにメンタルケア・アプリを開発している。従業員の精神衛生をチェックし、不調を早期に発見してケアすることで、メンタルヘルスと生産性の両方を向上させる。「欧州で最初の科学的知見に基づいたメンタルケア・プラットフォーム」（同社）であり、企業の福利厚生関連で主要なプラットフォームになることを目指している。先月行われたシード前ラウンドで190万ユーロを調達した。
世界保健機関（WHO）によると、企業が1ドルを従業員のメンタルケアに費やした場合、健康と生産性が向上し4ドル分のリターンが見込まれる。これを踏まえて同社では、従来的な福利厚生のあり方に代わり、従業員の精神衛生とウェルビーング（全体的な調子の良さ）の向上に焦点を当てている。提供するサービスは、ポジティブ心理学（positive psychology）、全身の心理療法（systemic psychotherapy）、神経科学（neuroscience）、ライフスタイル医学（lifestyle medicine）、認知行動療法（cognitive behavioral therapy）といった分野にまたがり、個々のユーザーに応じてケア内容は調整される。オプションで、リラクゼーション、瞑想、マインドフルネスなどのワークショップも提供する。
ポーランドのテレビ司会者マウゴルザタ・オーメ氏らにより今年設立されたばかり。スタッフ数は14人。欧州連合（EU）内でのサービス提供に続き、将来的に世界展開も視野に入れる。
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