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2010/2/17

経済産業情報

ロッククライミングがブームに

この記事の要約

ロッククライミングの人気がドイツで高まっている。ドイツ・アルペン協会(DAV)によると、クライミング人口は10年ほど前の7万人から30万人に拡大。ブームを追い風にインドア施設の数が増え続けているほか、クライミング面積1, […]

ロッククライミングの人気がドイツで高まっている。ドイツ・アルペン協会(DAV)によると、クライミング人口は10年ほど前の7万人から30万人に拡大。ブームを追い風にインドア施設の数が増え続けているほか、クライミング面積1,000平方メートル超の大型施設も各地に登場している。日刊紙『ヴェルト』が12日付で報じた。

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DAVに登録されている国内インドアクライミング施設数は370カ所に上る。最も施設数が多いのは山岳地方を抱えるバイエルン州で、これにバーデン・ヴュルテンベルク州が続く。

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国内最大規模を誇るのはミュンヘンにあるDAVのクライミングセンターで、クライミング面積は屋外・インドア合わせて5,200平方メートルに及ぶ。ミュンヘン市内には同センターのほかにも施設が4カ所あるが、利用者は増える一方ですでに手狭になっているという。

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平地が多い北ドイツでも愛好家は着実に増えており、DAVは2006年、ハンブルクの施設のクライミング面積を2,000平方メートルに拡張した。今年1月には、同市のヴィルヘルムスブルク地区で民間投資による6,000平方メートル規模の施設の建設が始まった。

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一方、民間のインドア施設運営35社が加盟するインドアクライミング連合会(KLEVER)は、DAV に比べ不利な競争を強いられていると不満を漏らす。KLEVERの関係者によると、DAVは公益機関扱いのため、運営するクライミング施設には法人税や売上税の納付義務がなく、利用料金を低く抑えられる。地方自治体から補助金も受けている施設もある。一方、民間の施設は法人税・売上税を支払う義務があるため料金を高くせざるを得ず、顧客流出につながるという。

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これに対しDAV側は「税優遇措置は確かに受けているが、代わりに後継者の育成や指導などの役割を引き受けている。また、民間はレストランやショップ、サウナ、マッサージなど付加価値サービスの提供で利益を上げることが可能だ」などと反論している。

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