日用品の大半で小売価格に値上げの余地があることが、市場調査大手のGfKとソフトウエア最大手のSAPが昨年実施した共同調査で分かった。275種類の日用消費財について約3万世帯の購入傾向を調査したところ、値上げの余地のない消費財はわずか40種類にとどまった。残りの消費財は種類、品質、サービスが良ければ値上げをしても販売が大幅に減少する恐れはないという。
\今回の調査によると、値上げが難しいのはコーヒーやチョコ、バター、ヨーグルト、ジュースなどほぼ毎日消費する製品。消費者の価格チェックが厳しいことから、ディスカウントスーパーなどが価格競争を繰り広げており、値上げの余地はない。また、日用品売上の約50％を占めていることもあり、値上げで販売数が落ち込めば大幅な減収につながる恐れもある。小売価格の下落幅が昨年最も大きかったのは牛乳で、平均20％下がった。
\一方、値上げの余地があるのは洗剤や調味料、甘味料、豆類、酢漬けの缶詰、靴や家具向けのメンテナンス用品。消費者は購入機会が少なく適正価格が分からないため、種類、品質、サービスの条件がそろえば、値上げは可能だという。
\収入や世代によっても適正価格は異なる。高所得者や高齢者は、品質や品揃え、あるいは売り場の雰囲気が良ければ、少々高めでも商品を購入する。また、大都市やスイスとの国境地域、観光地でも割高な価格を受け入れる傾向があるという。
\昨年は経済危機の影響で日用品の小売価格が大幅に下落したという印象が持たれている。だが、実際に値下げされた消費財の数は113種類で、値上げされた数（161種類）を下回った。
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