節約・倹約には口うるさいドイツ人だが、老後など将来に備えた貯蓄に関しては関心が薄いようだ。世論調査機関Forsaが実施したアンケート調査によると、契約する金融商品の仕組みを理解していることは「重要」との回答は全体の11％にとどまり、「あまり重要ではない」（同89％）が圧倒的に多かった。17日付『フランクフルター・アルゲマイネ』紙が報じた。
\調査はドイツ投資信託協会（BVI）の委託でForsaがドイツ人1,000人を対象に実施。預貯金が老後の資金運用に適していると考える人は全体の61％に上った。特に18～29歳の年齢層では預貯金を挙げた人が80％と多く、企業年金や証券貯蓄、財形型生命保険を老後の資金運用先として適切とした若者は4人に1人に過ぎなかった。
\金融商品の選択基準に関する質問では「安全性」を挙げた人は48％、「流動性」も同19％に上った一方、リスク分散や利回り（収益性）を重視する人は6％と少なかった。
\将来の備えに対する行動でも消極性が目立つ。「自分で老後資金を準備することは今後ますます重要になると思うか」の質問に「そう思う」と回答した人は90％に上った一方で、貯蓄や投資について1カ月に1回以上調べたり考えたりする人は半分以下にとどまった。マネー運用について考えない人に理由を尋ねたところ、「面白くないから」が43％、「金融機関を信用していない」が40％、「何をすればいいかわからない」と「金融機関の提供する情報が理解できない」がそれぞれ37％だった。
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