ドイツ機械工業連盟（VDMA）は18日、会員企業658社を対象に16～17日の2日間、実施したアンケート調査の結果を発表した。それによると、2022年までに19年の売上水準を回復するとの回答は80％に達した。特に比較的小さな企業で見通しが明るく、年商2億5,000万未満のメーカーでは「21年回復」との回答が約40％に上り、同5億ユーロ以上の22％を大きく上回った。
回復の障害として新型コロナのパンデミック（世界的流行）以外の要因を挙げる企業も多く、「価格競争の激化」を障害とする回答は約70％、通商障壁の増加も同50％強に上った。
需要は低迷が続いており、受注減・キャンセルの規模が「深刻」との回答は40％、同規模が「大きい」も40％に上った。今後3カ月の需要見通しについては「増加する」が前回調査の20％から22％へと拡大。「減少する」は29％から21％へと縮小した。
生産能力を調整している企業は80％を超えた。操業時間を短縮する企業も全体の約3分の2に上る。
一方、サプライチェーンの支障は改善しており、「深刻な支障」ないし「大きな支障」があるとの回答は計18％にとどまった。「支障が小さい」と「支障がない」は計82％と多い。サプライチェーンの支障は4月中旬の調査をピークに減少している。
VDMAは新型コロナが経済に大きな影響をもたらすようになったことを受けて、3月中旬に第1回目の調査を実施した。今回は6回目となる。