ドイツのスマートフォン市場は成熟期に入っていることが、情報通信業界連盟（Bitkom）の調査で分かった。それによると、昨年の端末販売台数は2,210万台で、前年比0.2％増にとどまった。今年も増加幅は0.1％となる見通しだ。
この傾向を反映し、昨年の端末売上高も1.8％増の109億ユーロと伸び率が小さかった。今年も0.3％の増加にとどまり、平均価格は1ユーロ増の495ユーロとなる見通し。Bitkomは価格が上がらない理由として◇中国メーカーの低価格製品が増えている◇中価格帯製品の機能が拡充されてきた――を挙げた。
現在利用しているスマホを自分で購入した人の割合は77％に上った。そのうち1年以内に購入した人は63％と全体の3分の2弱を占めた。1～2年は28％で、2年超は8％にとどまった。
使用するスマホの台数では1台が65％と圧倒的に多かったものの、2台も27％と少なくなかった。3台以上は4％だった。
スマホ買い替えの理由（複数回答可）として最も多かったのは「電池の消耗が早くなったため」で、75％に上った。これに「ディスプレーが壊れたため」が55％、「常に最新機種を使用したいため」と「適切に機能しなくなってきたため」が各38％で続いた。「カメラ機能に満足できなくなったため」は24％だった。
買い替えに際して重視する項目に関しては項目別に質問が行われた。ディスプレーでは「頑丈さ」が91％で最も多く、2位は画質（82％）、3位はサイズ（73％）だった。「折りたためること」は29％に過ぎなかった。
電池では寿命の長さが88％、ワイヤレス充電が71％に上った。また、性能ではストレージ容量が80％、カメラ機能の質が68％、防水機能が65％だった。
「購入に際して製品の持続可能性はどの程度、重要ですか」との質問では「とても重要」が79％と約8割を占めた。「どちらかと言うと重要」も13％に上っており、メーカーは環境意識の高まりに対応することを求められている。Bitkomは環境上の特性や生産プロセスに関して情報を積極的に開示する必要があるとの見方を示した。
アンケート調査は16歳以上の消費者1,002人を対象に行われた。スマホ利用者はそのうち79％で、前年の76％から3ポイント増加した。