通販の物品販売売上高（付加価値税を含む）が昨年は前年比18.9％増の1,002億8,200万ユーロとなり、初めて1,000億ユーロを超えたことが、独電子商取引・通販全国連盟（BEVH）の発表で分かった。新型コロナウイルスの感染リスクを引き下げたいという消費者心理が追い風となっている。小売売上に占めるEコマースの割合は約14％で、食料品を除くと20％に達する。
Eコマースは990億9,700万ユーロで、通販物品売上全体の98.8％を占めた。増加幅は19.0％。コロナ禍初年の2020年の14.6％から一段と拡大している。ゲロ・フルヒハイム会長は「Eコマースは普通のこと、ごく当たり前のこととこれまで以上に受け止められるようになっている」と述べた。
BEVHの消費者アンケート調査によると、「1週間以内にオンラインショップで注文した」人は40.9％に達した。1年前は39.7％、2年前は33.2％となっており、コロナ禍でEコマース利用頻度が増えていることがうかがわれる。
Eコマースは比較的若い消費者が利用するという理解は過去のものとなっており、ネット購入件数に占める50歳以上の割合は少なくとも50％に達しているという。
スマートフォンなど携帯端末による購入額は昨年399億ユーロとなり、前年比で56.5％増加した。Eコマースの物品売上に占める割合は40％を超えた。前年の34％から6ポイントも増えている。
Eコマース売上成長率が最も大きかった商品分野は食料品で、47.1％に達した。これに医薬品が34.6％、ドラッグストア商品が32.8％、DIY商品・花が30.9％で続いた。
今年はEコマース物品売上高が12.0％増えて1,100億ユーロを突破すると予想している。