新設住宅の暖房、半数以上がヒートポンプに

ドイツで2021年に完工した新築住宅10万2,955軒のうちヒートポンプをメイン暖房としているものは全体の50.6％を占め、初めて50％を超えたことが、連邦統計局の発表で分かった。前年の45.8％から約5ポイント増加。15年（31.4ポイント）からは19ポイント以上、拡大した。

一世帯・二世帯住宅ではヒートポンプの割合が53.9％と高かった。3世帯以上の集合住宅は同30.6％と低い。集合住宅では天然ガス暖房が最も多く、39.1％を占めた。地域熱も21.4％と多い。

メイン暖房で2番目に多かったのは天然ガスで、シェアは34.3％だった。前年は39.0％、15年は51.5％に上っており、同暖房の需要は急速に縮小している。割安なロシアからの天然ガス輸入を政府が数年以内に終了する方針を打ち出したことから、今後はさらに低下するとみられる。

地域熱のシェアは8.0％（15年7.8％）、石油暖房は同0.6％（1.1％）だった。