市場調査大手GfKが2月24日に発表したドイツ消費者信頼感指数の3月向け予測値は2月の確定値（－33.8ポイント）を3.3ポイント上回るマイナス30.5ポイントへと上昇した。同指数の改善は5カ月連続。エネルギー価格の下落が続いていることや景気が昨秋に懸念されていたほど悪化しない公算が高まっていることがプラスに働いた。ただ、指数の水準は依然として極めて低く、調査担当者は、個人消費は2023年の経済成長に寄与しないとの見方を示した。
所得の見通しに関する2月の指数（3月向け予測値の算出基準の1つ）は前月を4.9ポイント上回るマイナス27.3ポイントとなり、5カ月連続で改善した。労働市場の安定やエネルギー価格の低下が大きい。過去最低となった昨年9月に比べると40ポイント強、高い水準となっている。インフレ率が高水準にとどまっていることから、実質の可処分所得は減少する見通しだ。
高額商品の購入意欲に関する2月の指数（同）は前月を1.4ポイント上回るマイナス17.3ポイントとやや上昇した。同指数は低い水準でアップダウンが続いている。エネルギーと食品価格の高騰を受けて他の分野に支出を回すゆとりが縮小していることが背景にある。
景気の見通しに関する2月の指数（同）は前月を6.6ポイント上回るプラス6.0ポイントとなった。長年の平均であるゼロを上回るのはロシアのウクライナ侵攻（22年2月）以降で初めて。今年は景気が後退するとした以前の懸念が弱まっていることが大きい。